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回復期リハ病棟は、一般・療養病床いずれでも算定が可能ですが、どちらかといえば医療保険適用型病床のモデルと考えられ、また施設・構造面からも療養病床のほうが適しているといえます。
施設基準としては、専従のリハ医師１名・ PT ２名・ OT １名以上の配置、看護基準３：１以上（補助者６：１以上）、１床あたり６．４㎡以上、総合リハ A ・ B 施設もしくは理学療法 Ⅱ ＋作業療法 Ⅱ 、リハ総合実施計画書の定期的作成等の条件を満たすことが求められており、逆に２ヶ月間連続して条件を満たすことができなければ、回復期リハ病棟の許可が取り消されます。
上記の基準を満たし、回復期リハ病棟を取得する際に障害となると考えられるのは、次のような点です。
① 適用患者が病床数の８０％に満たない
② 病棟専従のリハ医師の確保が困難である
③ 看護師の人員不足
④PT ・ OT の人員確保の困難性
⑤ 訓練室中心から病棟中心ケアへの意識転換
回復期リハ病棟は、急性期から、必要性がある相応の該当患者を受け入れ、入院時から適格な ADL の目標を設定するとともに、チームアプローチによる総合的リハの提供を通じて、患者の生活再建を目指し、地域生活や維持期リハへの橋渡しという目的を有していることから、患者それぞれの目標がほぼ達成されたときが回復期リハの終了になります。
こうした目的を十分に果たす環境、つまり急性期と維持期を結ぶ重要な役割を担う施設と人材、そして組織づくりが大きな前提となることは言うまでもありません。
回復期リハを担うスタッフの意識と患者支援について、多方面から統一的に問題解決へ取り組む姿勢が求められます。
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