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職能資格制度を軸として、人事考課制度、賃金制度、能力開発制度をトータルで連動させ、導入していく必要があります。
（１） 職能資格制度の整備
まず、能力を測る基準を整備します。社員を格付けする等級の数、内容を検討します。業務調査を実施し、等級ごとの仕事の洗い出しとその仕事に対して求められる能力を明確にしていきます。
（２） 賃金制度の確立
職能給導入をメインに賃金体系の見直しを図ります。賃金制度の現状を診断し、課題の把握や今後の方向性を固めます。診断をもとに、基本給の構成、手当体系の変更などを進めます。
（３） 人事考課制度の設計
能力を公平に評価しない限り、人材育成、能力開発は達成できません。職能資格制度において明確化した基準をもとに、社員一人ひとりの職務遂行行動を分析し、評価結果を部下にフィードバックできるシステムを形成します。そのために人事考課表や役割分担表を作成し、人事考課のツール作りと効果表に対する勉強会を進めます。
（４） 能力開発制度の策定
社員が能力開発に励めるよう、制度化していきます。社員の意志に沿った育成プログラムの充実（研修、ＯＪＴ）、キャリア開発の計画について盛り込みます。 |
